東北電力の値上げでどれくらい電気代が上がるのか?
2022年12月より電気料金の燃料調整費上限が撤廃されて、例年よりも電気代が上がります。さらに4月から基本料金や電気の単価が見直されて、東北電力の場合、約33%の値上げになります。
オール電化でエコキュートの方は、こちらに・・・・・
2023年9月までは、国が補助金を使って値上げ幅を半分に抑えようとしてますが、限界があり将来的には、現状より月平均1万円の光熱費負担増になりそうです。
すると、オール電化の標準家庭で月平均1.5万円くらいの方が多いようですが、(オガスタオーナー様)、それが月の平均が2.5万円程度になります。
どうやって電気料金を抑えるか? まとめて記事にしました。
節電と聞くと、こまごました省エネの工夫がネット情報で溢れています。
この記事では、小技でなく大技を、有効な順でご提示していきます。
新潟は準寒冷地のために暖房エネルギーが多く、1月を中心に増えることになります。
サンプル事例のオガスタ社員の真名垣さんの実家(箱岩の家)で、
2年間の電力消費をHEMS(Home Energy Management System(ホーム エネルギー マネジメント システム)の略。 エネルギーを見える化するだけでなく、家電、電気設備を最適に制御するための管理システム)で観察しました。
すると、オール電化で月平均が15000円。
暖房の電気は全体の使用量の27.4%を占めていました。
これはそれなりの高性能住宅での結果なので、一般的な住宅性能で、
暮らしと住宅によっては、40%以上の方も多いはず。
このサンプル事例のより詳しい分析は、またの機会にご紹介したいと思います。
この記事は、オーナー様向けに書いておりまして、
私どものお客様では、過去の小新のモデルハウスができる以前のお客様と、
それ以降のお客様で性能はかなり違ってきております。
① 樹脂内窓をつける
2011年程度までの住宅は、樹脂マドでないので窓性能強化で、樹脂内窓を追加することをお勧めします。
該当するのが約30件程度と思われ、一部の方はすでに済んでますが、まだまだされてない人も多いと聞いてます。
現在、断熱改修工事に対して補助金も用意されているので、取り付けることを推奨します。
当時の担当にご相談ください。
製品としては、YKKAPの「樹脂内窓 プラマードU」がよさそうです。
② ソーラーパネル後乗せ
2012年以降のご契約の方は、原則、樹脂窓を採用し、熱交換換気扇もされているので、サンプルの真名垣さんの実家に近い状況でしょう。
ここから断熱を強化して削減できるのは、改修費用の回収が非常に長期になるので限界があります。家計防衛の防衛措置として、ソーラーパネルをつけて、自家消費部分を増やすことが一番です。
すでにオーナー様からの見積もり依頼が複数ありますので、
その事例を参考になるようにオーナー様向けに郵送しようと準備を行なっております。
新築時に比べると、足場工事や既存対応の工事は増えますが、上記のように電力代の高騰で、自家消費部分の効果が大きくなり、また新潟市などから助成金が新たに設けられましたので、活用によって10年で投資回収できる試算も出ております。
詳しくは以前ご紹介した動画をご参照ください。
追記:12/19:12月より募集開始の新潟市のPV補助金ですが、すでに200名枠を超える申し込みがあり、抽選になるとのことです。ただ、補助金15万円の有無は、回収年が1年違うだけなので、補助金ありきだけで判断されないのがよろしいかと。
③ 節電のご確認を(保温をどれだけやめるか)
1.便座の保温は切って、便座カバーにする。
(家じゅう暖かい家であれば、少しひんやりするのは我慢できる?)
2.魔法瓶ポットを常にお湯のある状態(保温)は止めで、使う時だけ沸かす。
3.炊飯器のお米の保温を止める。
いちど焚いたら、冷蔵庫にしまい、また食べる時は電子レンジをかける。
4.あとオール電化の場合はエコキュートの保温を止める事が効果的。
お湯が冷めた場合は、高温差し湯で直接タンクの熱いお湯を注いだ方が消費電力が少なくなります。
④高効率化した家電に買い替える。
特に家電で1番消費電力が多いとされている、古い冷蔵庫を買い換えるのは、ベース電力が下がって効果が高いです。10年以上使用しているかどうかが1つの目安とされてます。
また使ってない部屋の照明器具はまめに消すことなど、当然なことですが、
このような節電の積み重ねは大事ですね。
⑤自分の家の消費電力を把握する。
自分の家でどれくらい消費しているのか分かると、節電の意識も変わってきます。
暮らし方で昼夜の消費電力も違いますから、どの料金プランで契約すれば料金が下がるかも判断付きます。
まずは東北電力のWEBサービス 「よりそうeねっと」に登録しましょう。
サイト内に過去の使用量から適正なプランを診断してくれるサービスもありますので、ご自身で検討してみましょう。