1. 相続住宅の選択肢｜住む・貸す・売るの判断基準とは？
相続が発生して、住宅を手に入れた場合には、
その住宅に住むのか、または、売却するのか、選択する必要性が出るでしょう。
その際に引き継いだ住宅が、簡単なリフォームをすることでそのまま住むことができたり、
人に貸したりできればラッキーです。
2. 古い住宅のリフォーム｜安全性と快適性の確認ポイント
しかし、建物が古い場合は、そのまま表面的なリフォームをしただけで住んで良いものかは、
素人ではわかりにくいので不安になります。
せっかくリフォーム投資したけれど、実は耐震性として問題がないのか？
腐ってはいないのか？また、冬は暖かく、夏は涼しい家になるのか？
直したとしても、希望としている状態までにしようとすると、
新築並みにお金がかかったり、かなり困難であることがわかれば、
リフォームせず、更地にして、売却の処分を選ぶことになるでしょう。
3. 建物診断（ホームインスペクション）で住宅の価値を見極める方法
このような住宅の価値があるかないかを見分けるには、
専門の技術を持った業者に、建物診断（ホームインスペクション）を依頼することが良いでしょう。
ポイントは、建物の基礎や構造が再活用できるかどうか重要になります。
中古住宅の取引においては、専門家によるインスペクションの説明が義務化されていて、実際にするかしないかは、費用も生じますから買い主の判断です。
建物診断をするならば、対応できる設計事務所や工務店に相談に行くと良いでしょう。
＊参考動画：vol.101 ドラマ「正直不動産」監修のホームインスペクターが語る 住宅業界の裏側！新築現場でトラブル増加のワケ
予算が許すならば、建物を骨組みまで解体し、耐震性と断熱性を、新築と同じ水準まで性能向上させる、フルリノベーションが望ましいです。
4. フルリノベーション vs 部分リノベーション｜新潟の農家住宅の場合
しかし、新潟で農家住宅を相続した場合は、70坪程度の大きな住宅が多く、
家全体をフルリノベにする事は、予算として厳しいケースもあります。
そもそも仏間や座敷のような、普段は使わない空間もあるので大面積になるので、
生活領域を決めて、部分的にリノベーションを行うことが現実的です。
我々はこのような工事を「実家リノベ」と呼び、実績も複数あります。
5. 2025年の法改正に備える｜大規模改修時の新ルールとは？
2025年の法改正により、「過半を超える大規模な改修工事に」確認申請が必要となり、
新築並みの断熱・耐震性能を実現させないとなりません。
計画範囲を半分以下にするなどの、対応をしなければならないケースもあるので、
やはり、経験の豊富なところと相談が必要です。
6.マンションの場合でもフルリノベが可能
また、地方中核都市には中古のマンションが存在します。マンションを相続した場合は売却しやすいために、ラッキーかも知れません。
こちらに引き続いて住むのであれば、フルスケルトンから、間取りも含めてのフルリノベーションが可能です。
20坪台の平屋のようになるので、DINKSや子育ての終えたシニア層に向きます。
利便性の良い場所に転居したい時には、マンションリノベーションも選択肢としてあることを知っておくと良いでしょう。
